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魅力あふれる多彩なライフスタイルの創造を通じて、
誰もが自分らしく、いきいきと輝ける未来を実現していきます

東急不動産ホールディングスグループは、価値を創造し続ける企業グループとして、事業活動を通じて社会課題を解決し、ステークホルダーとともに、サステナブルな社会と成長をめざしています。また、当社グループは、持株会社である東急不動産ホールディングスのもと、東急不動産、東急コミュニティー、東急リバブル、東急住宅リース、学生情報センターの主要5社を中心に多様な事業を展開しています。

当社グループの原点は、1918年に渋沢栄一翁らによって設立された田園都市株式会社にあります。東京の都市化・人口流入が進み、住宅不足の時代に、英国発祥の「田園都市構想」を取り入れ、自然と都市の長所を併せ持つ田園調布を創造しました。以来、私たちは100年以上にわたり、彼らが掲げた高い志を「挑戦するDNA」として継承し、さまざまな社会課題の解決に取り組んできました。

リーマンショックや東日本大震災など、大きな出来事の後に起きたようなパラダイムシフトが今回のアフターコロナでも起こることは十分考えられます。既に進行していたデジタル化の流れがコロナ禍で急激に加速されたように、人々の働き方や生活スタイルなど世の中に大きな変化が起きつつあります。当社グループは、これらを大きなビジネスチャンスと捉え、短期的な変化にとらわれることなく、長期的な視点を持って経営に取り組むために、昨年5月に2030 年度を最終年度とする長期ビジョン「GROUP VISION 2030」を発表いたしました。

長期ビジョンで私たちがめざすのは、「魅力あふれる多彩なライフスタイルの創造を通じて、誰もが自分らしく、いきいきと輝ける未来の実現」です。そのために全社方針として「環境経営」「DX(デジタルトランスフォーメーション)」、事業方針として「知的資産の活用」「外部パートナーとの共創」を掲げました。これらを通じて、「株主価値・企業価値の向上」につなげてまいります。

この長期ビジョンを実現するため今年5月、前半期である2025年度を最終年度とする「中期経営計画2025」を策定しました。「アフターコロナの再成長に向けた稼ぐ力と効率性の向上」を達成するため、強固で独自性のある事業ポートフォリオの構築をめざしていきます。国内では新型コロナウイルスの感染は続いているものの、ワクチンの登場などで先行きの不透明感は多少薄まりつつあります。一方で国際情勢は不透明感が増しており、原油をはじめとした原材料高が進行しているほか、物価上昇の流れを受けて米国など各国で金融政策の引き締めも相次いでいます。今後も国内外の景況感や金融情勢、工事金や金利の上昇などが及ぼす影響を注視しながら経営を進めていきます。

これからも創業の精神である「挑戦するDNA」を継承し、100社超、約3万人のグループ従業員とともに、一体感のあるイノベーティブな組織風土を醸成し、絶え間ない価値創造を通じて、みなさまの期待に応え続けてまいります。

2022年5月
代表取締役社長
西川弘典

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